ERPとは？
種類や機能、導入の流れをわかりやすく解説

ERPとは？

ERP（イーアールピー）とは、「Enterprise Resource Planning」の頭文字を取った言葉です。企業の持つ資源を最大限に活用し、効率的な経営を実現するための業務システムのことをいいます。
以下では、ERPの概念と誕生の背景について、詳しく解説します。

ERPの概念

ERPはもともと経営戦略における考え方や手法を意味する言葉ですが、業務システムを指すことが一般的です。本記事でも、業務システムとしてのERPについて解説していきます。
ERPの導入により、業務ごとに分散して管理されていた採用活動や営業活動、財務管理、生産業務などのデータを一元管理できるようになります。

ERPが誕生した背景

従来、多くの企業では業務ごとに個別のシステムが使われており、同じ企業のなかでも人事管理や販売管理などの情報が分散していました。このため、データの入力や管理に手間がかかり、業務効率が悪いことが課題視されていました。
ERPは、この問題を解決するために登場したものです。ERPの導入により各業務プロセスが効率化され、業務の垣根を超えた情報共有が可能となります。
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ERP活用の普及

1970年代にドイツのSAP社がERPシステム「R/1」を開発し、ERPは欧米の大手企業を中心に導入が進められていきました。その後1990年代に入ると、ERPの普及はますます加速します。
BPR（Business Process Re-engineering）という企業改革概念が提唱され、BPRの実現ツールとしてERPが注目されたからです。日本では、同時期に会計制度の変革がおこなわれたことも追い風となりERPが普及していきます。
近年では、クラウド型のERPも登場するようになりました。クラウド型ならオンプレミス環境を構築する必要がないため、企業規模を問わず手軽に導入しやすくなっています。

ERPと基幹システムの違い

ERPと混同されやすいシステムのひとつが「基幹システム」です。基幹システムとは、基幹業務、つまりその企業の存続に欠かせない業務を管理・効率化するためのシステムのことをいいます。
一般的な基幹システムの場合、特定の業務に特化した業務システムとして機能しています。たとえば「生産管理システム」や「販売管理システム」など、各部門で別個のシステムを指します。
ERPも基幹システムも業務システムに含まれます。しかし基幹システムが特定の業務のみを管理するのに対し、ERPはあらゆる基幹業務のデータを統合します。企業全体のデータの一元管理をおこない、データを連携できるようになるのがERPの特徴です。

ERPが注目される理由

基幹システムは各業務の効率化を促進できるものの、連携性に欠けている課題がありました。そこで、企業全体の業務を効率化し、情報の一元管理を実現できるERPが重要視されるようになったのです。
近年ではテレワークが普及しています。テレワーク環境では対面でのコミュニケーションの機会が少なくなり、在宅勤務者同士やオフィス勤務をする従業員との連携や、業務の進捗把握が難しくなりがちです。
テレワークでも生産性・効率性を下げることなく業務を推進することが重視されているため、基幹業務を一元管理することが以前よりも増して求められています。

ERPを導入するメリット

以下では、ERPを導入するメリットを解説します。

1. 企業情報を一元管理できる
2. 業務効率を向上させることができる
3. コスト削減が期待できる
4. 内部統制が強化される

それぞれひとつずつ見ていきましょう。

企業情報を一元管理できる

ERPの導入により、企業情報を一元管理できるようになることがもっとも大きなメリットです。
従来の業務システムでバラバラに管理されていたデータを統合することで、最新かつ正しいデータが一カ所に集約されます。経営に必要なデータ活用を迅速におこなえます。
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業務効率を向上させることができる

従業員が自らの手で入力や確認の作業をしている現場では、業務を遂行するのに手間がかかります。また、データの重複や入力ミスなどの問題も起こりがちです。手直しをする場合は修正の工数も発生します。とりわけ人手不足の組織であれば、こういった業務が負担になっていることも珍しくありません。
ERPの導入により、手作業による面倒なデータ入力やヒューマンエラーが減少し、全体的な業務効率を大幅に向上させられます。
特に、部門間の情報共有がスムーズになることで、従来の煩雑な手続きが不要になり、生産性の向上も期待できます。社員一人ひとりの業務負荷が軽減され、より付加価値の高い業務に集中できるようになるでしょう。
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コスト削減が期待できる

ERPの導入には初期費用がかかりますが、長期的にはコスト削減が期待できます。業務の効率化により人的リソースの最適配置を実現でき、不要な作業や重複作業を避けられるからです。
業務にかかる時間を節約できることはもちろん、コスト面でも大きなメリットを得られます。
【関連記事】生産性向上とは？業務改善のポイントや成果を上げる方法を解説

内部統制が強化される

ERPによりデータを一元管理することで、内部統制が強化されます。
各種申請・承認フローをシステム上で管理できるようになるため、承認漏れや不正のリスクが低減されます。また、データの整合性が高まることや、各業務の透明性が向上することもメリットです。
【関連記事】内部統制って？目的や構成要素、おこなうメリットまで解説！

ERPフロントシステムの必要性

ERPのメリットを解説しましたが、ERPは運用コストが高く、部門ごとにシステムが個別最適化されるなどのデメリットもあります。アドオン開発を続けて、レガシーシステム化している課題を抱えている企業も少なくありません。
そこで近年注目されているのが、ERPフロントシステムです。ERP単体では、業務固有のビジネスロジックや承認フローを柔軟に扱うことが簡単ではありません。プロジェクトコード・取引先コードなどを関連付けしてデータを扱えるERPフロントシステムが必要になります。
大企業の高度な業務に対応したERPフロントシステムをお探しの場合は、「SmartDB」がおすすめです。
「SmartDB」は、高度なワークフローとWebデータベース機能を備えたノーコード開発プラットフォーム。現場主体で業務プロセスのデジタル化を実現します。大企業のあらゆる業務のデジタル化を支援するクラウドサービスです。
また、「SmartDB」にはERPフロントシステムの業務課題を解決できる下記のような特徴があります。

• 業務に合わせたマスターデータの活用で、経営に必要な情報を即活用できる
• 組織横断で利用できる統合データベースによって、脱システム乱立と全体統制が可能
• ERPシステムへの連携まで自動化するワークフローで無駄な業務を徹底改善できる

ERPの種類

ERPには、機能や導入形態によってさまざまな種類があります。自社のニーズに合わせて、適切な種類を選ぶことが重要です。

◆導入形態の種類

ERPの導入形態は、大きく分けてオンプレミス型とクラウド型の2種類があります。また、両者を掛け合わせたハイブリッド型も存在します。

• クラウド型
• オンプレミス型
• ハイブリッド型

クラウド型

クラウド型ERPは、クラウド環境でERPシステムを利用できるサービスのことです。
導入コストが低く、メンテナンスもサービス提供者がおこなうため、運用が比較的簡単です。また、場所を問わず利用できる点が大きなメリットです。リモートワークでも大いに活用できます。
一方、カスタマイズの範囲が限られている場合が多いため、自社のニーズに合ったシステムを選ぶことが重要です。

オンプレミス型

オンプレミス型ERPは、企業内にサーバーを用意してERPシステムを構築し運用する形態です。
自社でサーバーを管理するためカスタマイズ性が高く、企業独自のニーズに合わせた運用が可能です。しかしその反面、初期投資が大きく、サーバーやシステムのメンテナンスに専門知識が求められる点には注意が必要です。

ハイブリッド型

ハイブリッド型ERPは、クラウド型とオンプレミス型を組み合わせたものです。
たとえば財務や製造のコアな業務プロセスはオンプレミス型で処理し、その他はクラウド型で実行する運用形態です。
クラウド型とオンプレミス型の良いとこ取りをできるのがハイブリッド型の魅力です。ただし2つの環境を構築する必要があるため、費用がかかりやすく、保守運用も複雑化しやすい点には注意しましょう。

◆機能面の種類

ERPには、企業全体の業務を支援するためのさまざまな機能が含まれています。システムごとに仕様は大きく異なりますが、ERPに含まれる具体的な機能の種類を見てみましょう。

• 人事・労務管理
• 財務会計管理
• 予算管理
• 営業管理
• 生産管理
• 販売管理
• 購買管理
• 顧客管理
• 在庫管理

特に、企業や組織の業務遂行に欠かせない重大なシステム＝ミッションクリティカルシステム（MCS）を支える役割を担います。
また、ERPによっては上記の一部のみを備え、その他の管理機能は外部システムと連携できる仕様となっているものもあります。
【関連記事】ミッションクリティカルシステム（MCS）とは？意味や具体例、MCSAとの関係性を解説

人事・労務管理

人事・労務管理機能では、従業員の雇用状況や給与、研修履歴などを管理できます。
適切な人材配置が可能になることで、社員のスキルアップやキャリアパスの構築をサポートしやすくなります。また、福利厚生や労務管理の効率化にも役立つでしょう。

財務会計管理

財務管理機能では、企業の収益と支出を一元的に管理できます。
具体的には予算管理や財務報告、キャッシュフロー分析などが含まれ、経営判断に必要な情報を提供してくれます。ERPにより正確なデータを取得できるようになるため、経営者が迅速かつ適切な判断を下すことも可能です。

予算管理

予算管理機能では、企業の目標達成に向けた予算計画を策定し、各部門の予算配分や支出状況のモニタリングを実施します。経営資源の最適配分を実現し、予算オーバーのリスクを軽減できるようになります。
また、予算と実績の差異分析を通じて、経営戦略の見直しや改善にも役立てられるでしょう。

営業管理

営業管理機能では、商談管理や顧客対応の履歴管理、スケジュール管理など、営業活動の効率化を図ります。営業チームはリアルタイムで情報を共有できるようになるため、顧客ニーズに迅速に対応できるでしょう。

生産管理

製造業などにおいては、生産管理機能により製品の生産計画や工程管理、品質管理などをおこないます。生産ラインの最適化やリソース利用の効率化が可能となり、製品の生産スピードと品質の向上が期待できます。
また、在庫管理機能と連携することで、在庫切れや過剰在庫のリスクを低減できます。

販売管理

受注管理、在庫管理、出荷管理など、販売活動に関するプロセスを統合的に管理します。顧客からの注文に迅速に対応し、サービスや製品のスムーズな提供を実現します。また、販売データの分析を通じて、販売戦略の改善にも役立てることが可能です。

購買管理

購買管理機能では、仕入れ先との契約や納品状況の管理をおこないます。発注から納品までを統合的に管理することで、調達コストの削減やサプライヤーとの良好な関係構築につながります。
在庫管理機能と連携することにより、過剰在庫や在庫不足も防げるようになるでしょう。

顧客管理

顧客管理機能も重宝される機能のひとつです。取引先や顧客情報を一元管理し、与信管理や支払督促などの業務を効率化します。
また、各営業活動の履歴や顧客データを分析することで、マーケティング活動や新規顧客の獲得にも役立てられます。
【関連記事】顧客管理とは？概要からシステムの選び方までご紹介

在庫管理

在庫管理機能では、商品の在庫数や入出庫履歴、賞味期限などを管理し、在庫状況をリアルタイムで把握します。
在庫分析や棚卸機能により過剰在庫を防ぎ、コスト削減に貢献します。また、在庫の回転率を最適化することで、キャッシュフローの改善も期待できます。

◆対応範囲の種類

ERPシステムには、すべての業務に関する情報を一元的に管理する「統合型ERP」と、必要な機能のみを選んで利用する「コンポーネント型ERP」の2種類があります。
また、特定の業務に特化した「業務ソフトERP」も存在します。

• 統合型ERP
• コンポーネント型ERP
• 業務ソフトERP

統合型ERP

統合型ERPは、企業のあらゆる業務を統合的に管理できるシステムです。業務間のデータ共有がスムーズになり、全体的な業務効率が向上します。
また、経営者はリアルタイムで全社の業務状況を把握できるため、迅速な意思決定が可能になります。一方で導入コストが高く、すべての業務プロセスをシステムに合わせて変更しなければならない点には注意が必要です。しっかりと計画を立てて導入を進めることがポイントです。

コンポーネント型ERP

コンポーネント型ERPは統合型とは異なり、任意の機能を導入します。必要な機能のみをピックアップできるため、企業のニーズに合わせて柔軟にシステムを構築できます。
また、導入コストを抑えられる点もメリットです。しかしコンポーネント型では、後からほかの機能を追加することで、システムが複雑化する可能性があるデメリットもあります。
システム間の連携を考慮して、全体的な業務プロセスを踏まえて導入を進めることがポイントです。

業務ソフトERP

業務ソフトERPは、特定の業務システムに対応するERPのことです。たとえば発注管理システムや管理会計システムなど、特定分野の業務を一元管理できるようになります。
業務ソフトERPのメリットは、対応範囲が限られるためほかの形態よりも安く、納期も短く導入できる点です。一方で、統合型ERPやコンポーネント型EPRと比較すると適用範囲が狭くなる点には注意が必要です。

ERPの選び方

ここからは、ERPの選び方を解説します。ERPを選ぶポイントは以下のとおりです。

• 豊富な導入実績があるか
• 自社業務との適合性があるか
• カスタマイズ性があるか
• 現場で使いこなせるか
• セキュリティ対策は万全か
• 提供元は信頼できるか

豊富な導入実績があるか

ERPシステムを選ぶ際には、自社の事業規模や業界・業種に類似した企業の導入実績があるかどうかも重要です。
特に同業種での成功事例が多ければ、ERPシステムをスムーズに導入できる可能性が高まります。

自社業務との適合性があるか

自社の業務を洗い出して整理し、検討中のERPに適合性があるかどうかを判断しましょう。適合性が低い場合、追加開発費用が発生する可能性があります。自社がERPでおこないたい業務が標準機能でできるERPを選ぶことがポイントです。
たとえばERPフロントシステムとしても利用可能な「SmartDB」では、以下のような機能に対応しています。

• Webデータベース
• ワークフロー
• モバイルアプリ
• 外部システム連携
• Microsoft 365連携
• RPA連携
• 基幹システム・その他業務システムとの連携

カスタマイズ性があるか

カスタマイズ性の高さも、ERPを導入するうえでとても重要なポイントのひとつです。
求める機能を問題なく実装できるかどうかはもちろん、カスタマイズにかかるコストや将来的な拡張への対応可否も確認しましょう。特に長期的な運用を前提とするなら、カスタマイズ性の高さは欠かせません。

現場で使いこなせるか

現場の社員が使いやすいシステムを選ぶことも重視したいポイントです。操作性などユーザービリティの高いERPであるほど、システム導入時の現場の抵抗感も少なくなるでしょう。
また、だれもがシステムを使える環境を構築することで、属人化を未然に防げます。脱属人化のコツは、以下の記事も参考にしてください。
【関連記事】脱属人化で生産性をアップする方法

セキュリティ対策は万全か

情報漏洩や脆弱性のリスクに対応するためには、ERPシステムのセキュリティ性能が非常に重要です。
権限管理機能や証跡管理機能が適切に備わっているかを確認し、高いセキュリティレベルを維持できるかチェックしましょう。
また、近年ではより高いレベルのセキュリティを実現するために、BYOKを導入する企業も増えています。BYOKとは、クラウド上で暗号鍵を安全に管理・運用するための手法のひとつです。鍵管理サービスなどとの連携により、BYOKを実現できるかどうかも確認しておきましょう。
【関連記事】BYOK（Bring Your Own Key）とは？概念・重要性・メリットをわかりやすく解説

提供元は信頼できるか

ERPシステムの提供元が信頼できるかも確認しましょう。アフターフォローやサポート体制、同業種での実績などをチェックし、安心して導入できるパートナーを選ぶことが重要です。
公式サイトの掲載情報や商談時の対応などをチェックしましょう。利用者のリアルな口コミやレビューを参考にしてみるのもおすすめです。

ERPを導入する手順

ここからは、ERPを導入する手順を解説します。

1. 企業情報を一元管理できる
2. 業務効率を向上させることができる
3. コスト削減が期待できる
4. 内部統制が強化される

1. 導入目的の整理

まずは導入の目的を整理するために、関係部署へのヒアリングを実施します。
どの業務部分を改善したいのか、具体的な課題を整理することにより、理想とするERPのイメージが固まります。どの機能が必要か、どのような効果を期待するかなどを明確にしましょう。

2. 導入スケジュールの作成

次に導入スケジュールを立てて、プロジェクトメンバーに共有します。
導入スケジュールの例

• 要件定義（約1〜2ヵ月）
• サービス提供会社の選定（約1ヵ月）
• 導入準備（約1〜2ヵ月）
• 導入・社員教育（約1～数ヵ月）

3. ERPサービスの選定

自社のニーズや業務プロセスに合ったERPサービスを選定します。一口にERPといっても機能や仕様はさまざまなので、複数のサービスを比較して検討することをおすすめします。
必要な機能と各サービスの機能を照らし合わせることはもちろん、統合型とコンポーネント型のどちらにするべきかも比較検討しましょう。

4. 実装

ERPシステムを導入する際の実装方法は、オンプレミス型とクラウド型で異なります。
オンプレミス型の場合は、インフラの整備からおこなう必要があり、クラウド型よりも導入に時間がかかります。クラウド型の場合、サービスの仕様に応じて初期設定をおこないます。
いずれの場合もシステムが正しく動作するかを確認し、不明点があれば提供元へ細かく確認しながら進めましょう。

5. 運用・保守

環境構築と初期設定が完了したら、実際の運用を開始しましょう。現場の社員がシステムを使いこなせるよう、社内教育やレクチャーを実施します。
また、リリース後はただ運用を続けるだけでなく、使いやすいシステムを維持するための定期的なレビュー・改善も大切です。

ERP導入にかかる費用

ERP導入にかかる費用は、クラウド型とオンプレミス型によって大きく異なります。社内で両者を比較検討する際は、それぞれの費用の目安も参考にしてみてください。

上記は、あくまでも目安となります。
また、単純なコストだけで比較せず、課題を解決できるソリューションがどちらなのか、適正も検討して判断する必要があります。
オンプレミス型はカスタマイズ性に優れています。ただし、個別開発をする必要もあり、さらに追加費用がかかる可能性があります。その分クラウド型は費用を抑えられますが、個別にカスタマイズがしにくい一面があります。

ERPの導入に必要な期間

ERPの導入に必要な期間は、企業の規模やERPの仕様によって異なります。
たとえば中小企業では3ヵ月程度で導入できても、大企業では1年程度かかることも珍しくありません。自社の業務に合わせてカスタマイズをするなら、導入までさらに時間がかかることもあります。フルスクラッチで一から開発するなら、より長い開発期間を要します。
現場を混乱させないように、余裕を持ったスケジュールを立てることが大切です。

ERPの今後について

従来、ERPは大企業向けのシステムであると認識されていましたが、最近では中小企業でのニーズも高まっています。実際にクラウド型のERPやマルチデバイス対応のERPなど、より柔軟で使いやすいERPシステムが次々と登場しています。
一方、複雑で膨大なデータを扱う大企業では、統合型ERPを中心にERPの需要が見込まれています。しかし、レガシー化したERPシステムを使っている企業の場合、既存のERPシステムがDXの妨げとなる可能性もあります。
こういった課題を解決するソリューションとして、「ERPフロントソリューション」の市場が拡大しています。
基幹業務をフロントシステムに集約させるサービスが、今後ますます注目されるでしょう。

まとめ

本記事では、ERPの基本について解説しました。 業務効率化にはERPの導入が欠かせませんが、一方でERPの導入には手間と時間がかかることがネックになります。
DXと業務効率化をよりスムーズに促進するなら、「ERPフロントソリューション」の活用がおすすめです。ERP刷新のタイミングに限らず、初期段階からERPフロントソリューションを活用することで、ERPのスムーズな運用・保守を実現できます。

｢SmartDB（スマートデービー）｣は､ワークフローとWebデータベース機能を備えたノーコード開発プラットフォーム。経営で重大な役割を担うMCSを支えるERPフロントシステムとして、ERPの周辺業務のデジタル化に広く活用されています。
「SmartDB」には以下のような特徴があります。

• 業務に合わせたマスターデータの活用
• 組織横断で利用できる統合データベース
• ERPシステムへの連携まで自動化するワークフロー

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